【D×P今井より3月11日に寄せて】11年経ったいま直面する「震災」

2011年3月11日に東北で起きた東日本大震災から11年になります。2012年からNPO法人として活動しはじめたD×Pは、当時任意団体で活動していました。

D×Pの前身の団体である任意団体を立ち上げていたときのことです。僕は、ニュースで報道される映像を見て「今、被災地に行くべきか否か」を考え続けていました。自分が行けば、何かできるかもしれない。でも、これから立ち上げる支援の仕組みにも意味があるのではないか。そう思って大阪から離れずにいたことを覚えています。

2022年のいまも寄せられる若い被災者からの相談

新型コロナウィルス感染症が拡大し、D×Pは2020年から困窮する若年層へ食糧支援や現金給付を始めました。コロナ禍が長期化するなかで、相談者も増えていきました。中には、「東日本大震災の被災者です」という方からいただく相談もあります。彼らの生活が困窮した直接の理由は新型コロナの感染拡大とそれに伴うアルバイト等の収入の減少です。

しかし、彼らから「震災の被災者です」という言葉を聞くたびに、震災によって奪われたものの大きさを考えます。これまでにもさまざまなことがあったんじゃないかと想像します。

当時立ち上げた任意団体はD×Pとなり、ユキサキチャットを通じて全国の10代とつながることができるようになりました。時を経て、彼らと関わりサポートすることができるようになりました。昨年で震災発生から10年を迎え風化も懸念されていますが、僕たちD×Pスタッフは10年以上経ったいままさに震災の影響と向き合っているような想いです。

人とのつながりを絶たれやすい環境に陥ってしまった若者が、いまは長引くコロナ禍を経験しています。

震災を経て、一度は人とのつながりを絶たれやすい環境に陥ってしまった若者が、いまは長引くコロナ禍を経験しています。

長期的な生活苦は、親に頼れない子にとって大きな影響を及ぼします。親が亡くなっている若年層からの相談も届きますが、「十分にご飯を食べれていない」「節約している」「進学ができないかもしれない」など複数の悩みを抱えていることが多いです。

D×Pは、生活に不安を感じた時に「相談してみよう」と声をかけられる存在になっていきたい。彼らが直近の生活を生き抜いていけるように、そして、これからの自分の未来に期待を寄せられるように、D×Pとしてサポートし続けたいと思います。

文責:認定NPO法人D×P(ディーピー)理事長 今井 紀明 

この文章を読んでくださったみなさまへ

被災者はもちろん、被災者でなくとも、進路や就職で進路や就職で悩んでいる10代やコロナ禍で困窮する15歳〜25歳までの若年層に出会うことがありましたら、ユキサキチャットをご紹介ください。

Share

Top